[四国]おすすめの川遊び・泳ぎ・滝まとめ!飛び込みやターザンロープも

固定金利住宅ローンフラット35でハイパーインフレ対策

日本の財政状態が悪化してくると長期金利が上昇しますし、ハイパーインフレが発生すると住宅ローンやマイホームローンや自動車マイカーオートローンの金利が数十パーセントや数百パーセントになることがあります。

実際に韓国が通貨危機に見舞われたときに、変動金利の住宅ローン金利は30%を超えたと聞きます。

そこまで住宅ローン金利が上昇するとほとんどの方が住宅ローンの元利金を払えなくなりますので、ほとんどの個人の経済が破綻してしまい、せっかく購入したマイホームや自宅や宅地等不動産を手放す事になります。

 

 

そうなると寝るところにも困る悲惨な状況になります。

そういう悲惨な状況に陥らいない為に、少々金利が高くても一度契約したら最後まで住宅ローンの金利が確定する全期間固定金利のフラット35等の利用や、すでに住宅金融公庫等の全期間固定金利の住宅ローンを利用している場合は、そのままの契約を続けることをおすすめします。

リスク解消に全期間固定金利のフラット35

このフラット35等の全期間固定金利の住宅ローンは、変動金利や一定期間固定金利の住宅ローンよりその一時点だけをみた金利が高くなるので、デメリットが大きそうな気がしますが、実際デフォルトやハイパーインフレが起こったときに、住宅ローン金利が固定されたままなので、ハイパーインフレで物価が上がった分だけ、住宅ローンの支払が楽になります。

ハイパーインフレが発生した時に金利が上昇しますので、ローンによる支払利息と預金金利による受け取り利息が逆ザヤになって、大幅な利益が発生する可能性があります。

万が一、IMF管理等になって全期間固定金利の約束が反故になった場合は、あきらめないといけませんが、長期金利上昇による住宅ローンの支払い増加のリスクを避ける為に全期間固定金利にして変動金利より高い利息を払っていますので、経済情勢が変わったから契約を反故にするというのはあまりにも強引なので、よっぽどの事がない限り資本主義の日本では出来ないのではないでしょうか。

今後日本の経済が混乱する可能性があるのなら賃貸で様子を見たほうが良い!!!

と考えられるかもしれませんが、ハイパーインフレが発生すると物価が高くなりますので家賃も高くなります。

当然、共益費も高くなります。

賃貸住宅でも賃貸料金値上がりのリスクがありますので、万が一の日本国債デフォルトハイパーインフレによる住宅ローン金利の上昇や支払の増加や家賃の値上がりに伴って住む所がなくなるリスクを排除する為に、私の様に急いでフラット35等全期間固定金利の住宅ローンを利用してマイホームを購入することをお勧めします。

フラット35でハイパーインフレ対策で

それと一言忠告しておきますが、間違っても全期間固定金利の住宅金融公庫等の借り入れを銀行員の口車に乗って変動金利や一定期間固定金利の住宅ローンに借り換えをしてはいけません。

銀行員はフラット35を販売してもほとんど自分たちの利益になりません。

自行の住宅ローンを販売することで多くの利益を稼いでいます。

 

 

よって、このような話をしても、フラット35よりも金利が安いとか、団信の生命保険料もただとか。

いろいろなセールストークで変動金利や一定期間固定金利の住宅ローンを勧めてきます。

そのセールストークに乗ってしまうと万が一日本国債のデフォルトやハイパーインフレが発生した時には本当に悲惨なことになります。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

CAPTCHA